不妊治療で生まれた子どもは、川崎病になりやすい？──日本の約10万人を追跡した研究で見えてきたこと

👶 妊娠・出産の「その先」

「妊娠できるか」「無事に出産できるか」。

不妊治療に向き合うとき、まずは妊娠率や出産率に目が向きますが、治療を経て生まれた子どもがその後どう育ち、健康に成長していくことも、大切な関心事のひとつです。

いま、日本では生まれてくる赤ちゃんの約8人に1人（2024年の統計で約12.6%・86,473人）が、体外受精などの生殖補助医療によって誕生しています。

排卵誘発剤による治療や人工授精も含めれば、さらに多くの家庭が医療のサポートを受けながら新しい命を迎えています。

治療が身近になったからこそ、生まれた後の健康を長期的に確かめる研究が世界中で進められています。

そうした中、2026年8月に医学誌『JAMA Network Open』で、日本の約10万人の子どもを追跡し、不妊治療と「川崎病」の関係を調べた研究結果が発表されました。

「不妊治療で川崎病のリスクが上がる」という見出しを目にすると、気になってしまう方もいると思います。

でも、「何倍になりやすい」という数字だけを見ても、実際にどれくらいの子どもが発症するのかまでは分かりません。

論文を詳しく読むと、治療の方法によって結果が違うことや、今回の研究だけではまだ原因を決められないことも書かれています。

大切なのは、数字の大きさだけでなく、その数字が何を表しているのかを知ることです。

研究で分かったことと、まだ分かっていないことを、詳しく見ていきます。

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🧪 どんな研究？

この研究は、環境省が全国15地域で行っている大規模調査「エコチル調査」のデータを使ったものです。

2011〜2014年に登録された妊婦さんから生まれた約10万人（101,864人）の子どもを対象に、5歳になる前（生後59か月まで）の川崎病の発症を調べました。

病院の診療記録と妊娠中のアンケートをもとに、妊娠に至った方法を次のグループに分けて比べています。

• 自然妊娠：93,484人（91.8%）
• 不妊治療による妊娠：8,380人（8.2%）
  • 排卵誘発：薬で排卵を促す（3,381人）
  • 人工授精：子宮内に精子を注入する（1,536人）
  • 体外受精：取り出した卵子に精子をふりかけて受精させる（1,619人）
  • 顕微授精：極細の針で1つの精子を卵子に直接入れる（1,798人）

（不妊治療による妊娠には、治療方法の詳細が不明な46人も含まれています）

ここで調べた「川崎病」は、乳幼児に多くみられる、全身の血管に炎症が起きる病気です。詳しい原因は不明ですが、感染などをきっかけに免疫が過剰に反応して起こると考えられています。心臓の血管（冠動脈）に影響が出ることもあるため、早めの診断と適切な治療が大切です。

研究チームは、保護者へのアンケートだけでなく受診した病院にも確認を行い、5歳になる前までに川崎病を発症した1,226人のデータを分析しました。

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📊 どんな結果？

まず、研究全体の大きな結果から見ていきます。

自然妊娠で生まれた子どもと比べると、不妊治療を経て生まれた子ども全体では、5歳になる前までの川崎病の発症リスクが約1.4倍高いという関連が認められました。

ただし、これは不妊治療そのものによって発症リスクが1.4倍になったと証明されたものではありません。

川崎病はもともと、男の子や早産で生まれた子、上のきょうだいがいる子などに起こりやすいことが知られています。

今回の「約1.4倍」という数字は、そうした子どもの特徴や、母親の年齢、世帯収入、住んでいる地域といった条件の違いを統計学的に調整したうえで出されたものです。

ただ、「1.4倍になりやすい」とだけ聞くと、とてもたくさんの子どもが発症するように感じてしまいます。

そこで、論文で観察された発症のペースを、子ども1,000人を1年間追跡した規模に置き換えてみます。

• 自然妊娠で生まれた子ども：約2.7人
• 不妊治療を経て生まれた子ども：約3.9人

これは、研究で観察された年間の平均的な発症ペースを、わかりやすい人数に換算した目安です。5歳になるまでに発症する子どもの割合や、母親の年齢などの条件を調整した後の数字ではありません。

人数に置き換えると、1,000人あたり年間約1人の違いです。「約1.4倍」という相対的な数字と、実際に観察された発症頻度は、あわせて理解することが大切です。

もう一つ、知っておきたい結果があります。

今回の「不妊治療全体」には、排卵誘発や人工授精も含まれています。

体外受精と顕微授精を中心とする生殖補助医療のグループで比べた場合、自然妊娠に対する発症リスクは1.23倍という推定結果でしたが、統計学的に明確な差は確認されませんでした。

つまり、「不妊治療全体で約1.4倍」という結果が、そのまま体外受精や顕微授精を受けた方すべてに当てはまるわけではありません。

不妊治療の方法によって結果は異なり、治療そのものが川崎病の原因だと確認されたわけでもありません。

「不妊治療をすると子どもが川崎病になりやすくなる」と一括りにして考えることはできないのです。

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🔎 この結果から、どこまで分かる？

この研究ではさらに、不妊治療を4つの方法に分けて、自然妊娠（基準の1.00）と比べています。

• 排卵誘発：1.57倍
• 人工授精：1.48倍
• 体外受精：1.53倍
• 顕微授精：0.91倍

排卵誘発・人工授精・体外受精の3つでは約1.5倍という関連が認められた一方、顕微授精では統計学的に明確なリスクの増加は確認されませんでした。

ここに示された数字は、それぞれの治療方法と自然妊娠を比較した結果です。治療方法同士の安全性を比較した数字ではありません。

治療方法によって結果が異なった理由についても、研究者たちは検討しています。

論文では、まだ仮説の段階としながらも、いくつかの可能性を挙げています。

ひとつは、ホルモン環境や免疫への影響です。

排卵を促す薬などでホルモン環境が変わることや、受精・培養の過程が、受精卵のごく初期の「遺伝子の働き方を調節する仕組み（DNAメチル化）」に影響し、生まれた後の免疫の反応しやすさに関わっているのではないかという見方です。

もうひとつは、治療を受ける理由や手技の違いです。

排卵誘発や人工授精、体外受精は「女性側の要因」で行われることが多いのに対し、顕微授精は主に「男性側の要因」で選ばれます。

また、精子が自力で卵子に入る体外受精と、針で直接入れる顕微授精という方法の違いが関係している可能性も考えられています。

ただし、これらは今回の研究で直接確かめられた仕組みではありません。なぜ違いが生じたのかは、まだ分かっていない段階です。

つまり、治療によってホルモン環境や受精卵に変化が起き、それが川崎病につながったと確認されたわけではありません。

ここからは、数字を受け止めるうえで押さえておきたい2つの点を見ていきます。

① 「顕微授精のほうが安全」とは言えず、治療方法の安全性は、この数字だけでは比較できない

顕微授精だけ「0.91倍」と数字が上がっていないのを見ると、「体外受精より顕微授精のほうが安心なのでは？」と思えるかもしれません。

しかし、今回の調査で顕微授精のグループから川崎病を発症した子どもは20人でした。

発症した人数が少ないと、偶然による数字のばらつきも大きくなります。そのため、本当に関連がないのか、それとも関連を見つけるには人数が足りなかったのか、今回の結果だけでは判断できません。

論文でも、顕微授精のグループでは、関連を十分に検出できなかった可能性が指摘されています。

もう一つ注意したいのは、今回の結果が、それぞれの治療方法を自然妊娠と比べたものであることです。

体外受精では統計学的に明確な関連が認められ、顕微授精では認められなかったとしても、それだけで「体外受精より顕微授精のほうがリスクが低い」と証明されたわけではありません。

今回の結果をもとに、「体外受精は危険」「顕微授精のほうが安全」といった治療方法の優劣を決めることはできないのです。

② 母親の「体質や持病」など、治療以外の背景も関わっていて、治療を受ける方の健康状態も、結果に関係している可能性がある

これまでの研究では、母親の免疫に関わる病気と、子どもの川崎病との関連も調べられてきました。

また、不妊治療を受ける女性には、子宮内膜症や多嚢胞性卵巣症候群（PCOS）といった持病があるケースも少なくありません。

そこで研究チームは、母親の子宮内膜症やPCOS、アレルギー疾患、自己免疫疾患などの違いも考慮して、改めて分析しました。

その結果、人工授精では、自然妊娠との差が統計学的にははっきりしなくなりました。

一方、排卵誘発と体外受精では、母親のこうした持病を考慮した後も、川崎病の発症との関連が認められました。

ただし、それでも「治療そのものが原因だ」と示されたわけではありません。

今回の調査では、親子の遺伝的な体質や、不妊につながった他の細かい背景までは十分に調べられていません。

そのため、そうした「治療以外の要素」が影響している可能性も残されています。

不妊治療を受けたかどうかだけでなく、なぜその治療が必要だったのか、もともとどのような健康状態だったのか。こうした背景まで考える必要があるということです。

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🤝 自分の選択に、この研究をどう生かすか

不妊治療を受けている方や、治療を経て出産された方にとって、こうした研究結果をどのように受け止めればよいのかは、大切なところです。

ただ、今回の結果だけを理由に、これまでの治療選択を後悔したり、いまの治療方針を変えたりする根拠はありません。

その理由は、今回の研究で調べられたことと、まだ明らかになっていないことにあります。

①「治療法を変えれば発症が減るか」を調べた研究ではない

今回の研究は、妊娠中から登録された親子を対象に、生まれた子どもたちの健康状態を追跡した「観察研究」です。

実際に行われた不妊治療の方法と、その後の川崎病の発症との関係を調べていますが、治療をやめたり、別の方法に変えたりすることで、川崎病の発症が減るかどうかを確かめたものではありません。

そのため、この結果だけをもとに治療方法を変更したほうがよいとは判断できません。

②治療法は、それぞれの体の状態に合わせて選ばれている

不妊治療の方法は、メニュー表から好きなものを自由に選べるわけではありません。排卵を助ける必要があれば排卵誘発、精子の状態に課題があれば顕微授精というように、カップルそれぞれの原因や年齢、体の状態に合わせて必要な方法が選ばれています。

つまり、今回比較されたグループは、治療を受ける前から体の条件が同じだったわけではありません。

そうした違いも含まれた結果を見て、治療方法だけの「良し悪し」を決めることはできないのです。

③「治療の影響」なのか「もともとの体質」なのかがまだ分からない

論文の中でも「この研究の限界」として触れられていますが、今回のデータには、排卵誘発剤の詳しい種類や量、受精卵を育てる培養液の成分、受精卵の質、そして親子の遺伝的な体質といった情報は含まれていません。

そのため、見つかった差が「治療の処置そのもの」によるものなのか、それとも「治療を必要とした体の背景や体質」によるものなのかは、まだ分かっていません。

10万人という大きな集団から見えた傾向は、ひとりひとりの治療選択が正しかったかどうかを判定するものではありません。

今回の研究は、妊娠や出産を目指すために選んできた治療が間違っていたと示すものではありません。

治療方法を考える際には、妊娠・出産につながる可能性や、それぞれの方が治療を必要としている理由も大切です。今回の結果は、そうした判断に新たな情報を加える研究として受け止めるのが適切だと思います。

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👶 生まれた後の健康まで、確かめていくために

不妊治療が多くの家庭にとって身近な選択肢になったいま、「妊娠・出産」だけでなく「生まれた後の子どもたちの健康」を長く見守り、確かめていく研究はとても大切です。

今回の研究では、日本の約10万人の子どもを調べることで、不妊治療の方法と川崎病の発症との間に、これまで十分に調べられていなかった関連が示されました。

一方で、治療方法によって結果は異なり、不妊治療そのものが発症の原因であるかどうかは明らかになっていません。

研究で観察された発症頻度も、1,000人あたり年間約2.7人と約3.9人という規模の違いでした。数字の大きさだけでなく、実際の人数や研究の方法まで含めて理解することが大切です。

今回の論文は、「不妊治療が川崎病を引き起こす」と結論づけるものではなく、子どもたちの健康をより深く理解していくための「新しい手がかり」を示したものです。

今後、別の集団でも同じような結果が得られるのか、治療の内容や母親の健康状態、遺伝的な要因などがどのように関わっているのかを、さらに調べていく必要があります。

不妊治療によって生まれる子どもが増えているいま、妊娠率や出産率だけでなく、その後の健康まで丁寧に確かめていくこと。

新しい研究結果を知ることは、不安を増やすためではなく、より確かな情報をもとに治療や子どもの健康について考えるためです。

こうした研究が積み重なり、不妊治療を受ける方が納得して治療を選び、生まれてくる子どもたちの健康をよりよく支えられるようになることを期待したいと思います。